業界初、バーク100%の木質ペレット燃料にも対応可能な小型高効率木質ペレット蒸気ボイラです。食品工場やクリーニング工場等、貫流ボイラをお使いの施設で地域資源循環と地球温暖化に貢献する木質ペレットへの転換が可能です。
(パンフレットダウンロード・PDF/2MG)
バークペレットの燃焼実績豊富な オールラウンドペレットバーナ搭載 |
コンパクトで83%の高効率を 達成 |
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○木質ペレット燃料の種類を問わないバーナで、既に25年以上の実績を持つ二光エンジニアリング製マジックバーナ®を搭載。木部、全木(混合)、樹皮いずれのペレットにもオールラウンドに対応。 |
○水管群を同心円上2列に配列し、ペレットバーナからの輻射伝熱と対流伝熱による熱吸収を効果的にアップ。 ○未燃物リターン装置により、未燃物を再燃焼させ燃焼効率を向上。 |
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きめ細かな灰クリーニングシステムでメンテナンス性が格段にアップ | 取扱い免許が不要 |
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○自ら発生した蒸気により自動的にスートブローを行って、缶体伝熱管表面の灰を除去。清掃頻度を低減化するとともに、熱効率を維持します。 ○燃焼後の灰は自動灰出し装置で灰溜めドラム缶に排出されるので、面倒な灰出し作業が不要です。 |
○小型ボイラーだからボイラー技士免許者は不要。(取扱いは小型ボイラ取扱業務特別教育修了者でOK) |
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全自動運転で利便性アップ | 木質燃料のための安全装置を標準装備 | ||
○自動点火装置により確実に着火(点火用LPGバーナを使用)。 ○通常の運転は、自動で定格出力燃焼(高燃焼)・低出力燃焼・待機の3段階の燃焼制御にて行われます。低負荷時は消火せず、種火を残した待機状態にして次のスムーズな再着火に備えます。 |
○燃料供給管の温度が上昇したときにはサービスサイロからの供給スクリューが稼働しペレットを燃焼機側へ自動移送することで、サービスサイロへの逆火を防ぎます。 ○さらに停電時にも稼働できる自動散水装置を装備。 |
サービスサイロ | ペレットバーナ |
ペレットの小出しタンク。スクリューフィーダにより燃焼装置へペレットを供給。燃料供給管の温度が上昇した場合は、スクリューフィーダを回転し燃料を燃焼機側へ送り込んで逆火を防止。緊急時はサービスサイロ内に散水しペレットへの延焼を防ぎます。 | 回転ロストルによって木質系燃料に発生しやすいクリンカを防止し、また出来てしまったクリンカを燃焼面より灰溜部へ除去。クリンカが空気穴を閉鎖し燃焼の継続を阻害することはほとんどありません。 |
自動灰出し装置 | 未燃物リターン装置 |
灰は燃焼装置底部とサイクロン集塵機下部の灰溜めドラム缶にそれぞれ自動で排出。ドラム缶には台車が付属しており、重い力仕事は不要です。 | 排ガスに含まれている未燃物を分離し、ファンで再び缶体に送り込みます。 |
自動制御システム | |
運転・停止などの操作や運転状態・異常の確認などはグラフィックパネル操作画面で確認できます。 | |
項目 | 単位 | 内容 | ||
商品名 | - | M-sonボイラ | ||
型式 | - | PSB-500B | ||
種類 | - | 多管式貫流ボイラ | ||
ボイラーの種類(労働安全衛生法) | - | 小型ボイラー | ||
燃料 | - | 木質ペレット※1 | ||
取扱資格 | - | 事業者が安全のために行う [特別の教育]を受講した者 |
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相当蒸発量 | kg/h | 500 | ||
熱出力 | kW | 313 | ||
使用蒸気圧力範囲 | MPa | 0.48〜0.88 | ||
ボイラ効率 | % | 83※2 | ||
伝熱面積 | m2 | 9.7 | ||
水位制御方式 | - | ON-OFF | ||
燃焼制御方式 | - | HIGH/LOW/OFF | ||
点火方式 | - | 点火用バーナ(LPG) | ||
燃焼検知方式 | - | 火炎検知器 | ||
燃料消費量(HIGH/LOW) | kg/h | 75.5/37.8※3 | ||
電源 | - | 200V、3相、50/60Hz | ||
電気容量 | 総電気容量 | kW | 4.9 | |
誘引ファン | kW | 2.2 | ||
燃焼用ファン | kW | 0.4 | ||
給水ポンプ | kW | 0.75 | ||
燃焼送りモーター | kW | 0.75※4 | ||
接続口径 | 蒸気管 | A | 32 | |
給水管 | A | 20 | ||
排気筒 | mm | φ250 | ||
安全弁 | A | 25 | ||
ブロー排管 | A | 25 | ||
保有水量 | L | 197 | ||
本体重量 | kg | 6700(含缶水) |
※この製品は、(株)森のいいこと、(有)新生産業、オリンピア工業(株)、二光エンジニアリング(株)、(株)森のエネルギー研究所の5社コラボレーションによる共同企画により開発されたものです。